Employee Satisfaction Survey Provided by Gerbera Partners

従業員の“声”を制度改善までつなげる。
ガルベラ・パートナーズの 『 従業員満足度調査 』

“従業員の声”を経営の意思決定へ
ガルベラの 従業員満足度調査

Employee‑First Strategy

いま、ES(従業員満足度)を経営の軸に。

離職防止・生産性向上・採用力強化を“使えるES調査”で実現します。

中小企業が今こそ従業員サーベイを導入すべき理由

組織課題の「見える化」から「改善の定着」まで。

中小企業が従業員サーベイを導入・継続する理由を、組織課題の可視化、離職リスクの早期発見、共通言語化、改善行動の定着という4つの効果から体系的に解説。
現場と経営が同じ指標で課題を共有し、小さな組織でも確実に成果につなげるための実践手法を示すガイド。

こんな資料が手に入ります

  • ES調査で明らかになる組織課題マップ

  • 部門別・年次別のクロス分析モデル図

  • 離職コストと改善効果の可視化グラフ

  • 90日で実行できる改善アクション例

  • 質問カテゴリ別に分かる課題図解

  • 成功企業の改善プロセス・フロー図

 

Why Employee Satisfaction?

なぜ、いまES(従業員満足度)なのか?

Our Key Differentiators

ガルベラのESサーベイは、ここが違う!

POINT 1.  社労士が結果を解釈し、労務・規程・運用の改善を提示します。

POINT 2. ESサーベイは、人事評価制度の入口です。 ガルベラなら、追加で設計・実装も可能!

Advantages Overview

サービスの特長と導入メリット

High‑Response Survey

回答率が変わる。 スマホだけで完結するESサーベイ。

現場に負担をかけないES調査が、運用を変える。

Voice Discovery

“聞くべきこと”を、的確に
──現場の声を引き出すES質問設計

Action-Driven Analytics

“使える成果物”で終わらせない
──経営と現場を動かすレポート&ダッシュボード

調査結果レポートのサンプル

ご依頼いただいた後に納品する成果物の一例をご紹介します。
従業員満足度の現状を可視化し、課題と改善策を明確に提示することを目的としています。

Before & After

導入後のビフォーアフター

Engagement Diagnostics

最短2週間で“見える化”から改善実行まで
──成果につながるES調査プロセス

Comparative Study

自社でやるか、他社に頼むか、当社に任せるか
──選択肢の違いが一目でわかる比較表を公開

導入のしやすさ・使いやすさ・成果につながるか──3つの視点で徹底比較!

Employee Satisfaction Survey Price

従業員満足度調査 「料金プラン」 


プラン 対象 価格(税別) サービス内容
基本プラン 30名以下 100,000円 設計/配信運用/集計・分析/報告会/改善提案レポート
※51名以上は10名ごとに20,000円(税別)加算
50名以下 150,000円
オプション 部門別分析 50,000円 部門ごとの特徴や課題を可視化し、改善が必要な領域を特定。
効果的な施策立案とマネジメント強化につながります。
入社年数別分析 50,000円 年次ごとの悩み・期待・離職リスクを把握し、若手〜中堅・ベテランまで最適な支援施策を実施できるようになります。
    ※人事評価制度や社労士サービスの導入は別途お見積もりいたします。 お気軽にご相談ください。

FAQ

よくある問い合わせ

A1:はい、可能です。年代別や勤続年数別などのセクション別で展開可能です。
「どこに課題が集中しているか」が明確になります。
全社一律の対策ではなく、効果的な打ち手が選べます。

A2:“より働きやすい会社づくりのため”と伝えると理解されやすいです。
実際、多くの企業で前向きに受け止められています。

A3:多言語配信や文化差に配慮した設問調整で対応可能です。
大規模·多拠点の運用もお任せください。

A4:はい。個人特定が不可能な形で集計·可視化します。
小規模属性は閾値制御で秘匿し、プライバシーを保護します。

A5:UI最適化で、スマホ1つのかんたん回答を採用しています。
多言語や紙併用も可能です。

A6:当サービスは“調査で終わらせない”設計です。調査後の改善実行まで支援可能です。
結果レポートだけでなく、「何から手を打つべきか」「どこを優先すべきか」まで具体的に改善提案します。
また、結果をもとに、人事コンサルタントや社労士·税理士·行政書士等と連携し、制度整備や規程作成など具体的な改善までサポート可能です。